スイッチング電源のソフトスイッチング技術(US)
近年電気自動車や再生可能エネルギーシステム用途の電力変換装置でソフトスイッチング技術が再度注目されています。ネオテクノロジーは1991年創業から30年以上、スイッチング電源技術に関する日米特許情報... もっと見る
※税別価格:250,000円
サマリー
近年電気自動車や再生可能エネルギーシステム用途の電力変換装置でソフトスイッチング技術が再度注目されています。ネオテクノロジーは1991年創業から30年以上、スイッチング電源技術に関する日米特許情報をウォッチングしています。その蓄積特許情報を活用して、ソフトスイッチング技術に関する技術調査を行い、技術の動向をダイナミックマップとして発刊しました。新しい分野での応用技術の創出や出願方針の検討にお役立てください。
■調査対象技術
本レポートでは、スイッチング電源のソフトスイッチング技術に関するUS特許情報を対象に調査しました。具体的には、電流共振型・電圧共振型・部分共振型・疑似共振型などの回路方式、LLC・アクティブクランプ・位相シフトフルブリッジ・デュアルアクティブブリッジ(DAB)などのトポロジー、ゼロ電圧スイッチング(ZVS)やゼロ電流スイッチング(ZCS)の動作、周波数制御・バースト制御・パルス密度制御などの制御方式を含みます。さらに、アクティブスナバやトランスの構造に関する技術も含みました。ただし、スイッチング素子のゲート駆動抵抗値の変更により、オン・オフ時の電圧や電流の変化率を調整するアクティブゲート駆動の技術は対象外としました。抽出した特許情報には、技術者の観点で役立つ技術分類を付与しました。
■調査対象特許
2018年01月~2023年12月末までに発行された米国登録特許を調査しました。
主に実用化の観点で、応用技術を適用することによってどのようなメリットや実用性があるかに着目し分類しました。
ネオテクノロジーのマンスリー特許情報「スイッチング電源回路(米国偏)」の蓄積データをソフトスイッチング技術に関するキーワードで絞り込み、調査対象特許情報の母集団を抽出しました。総件数 1238件を技術スタッフがマニュアル査読し、ソフトスイッチング技術に関する特許情報1182件を抽出しました。
ネオテクノロジーは、1991年創業から30年以上、スイッチング電源技術に関する日米特許情報をウォッチングしています。その蓄積特許情報を活用して、近年電気自動車や再生可能エネルギー用途の電力変換装置で注目されているソフトスイッチング技術について、最近5年間の技術動向を俯瞰するダイナミックマップをJP版/US版同時発刊しました。
■技術と企業の全体像を俯瞰できるダイナミックマップ
本ダイナミックマップは、タイトルテーマ技術に関する特許情報の調査結果を、技術分類ごとに分けた技術側と出願上位10社までの企業側の2軸から閲覧することができる電子版特許調査報告書です。『技術側』では出願件数推移グラフや技術の企業シェア等を掲載し、『企業側』では出願内容を技術分類ごとに分けたレーダーチャートや発明者リスト、共同出願人リスト等を掲載しています。
特許調査、技術動向把握、事業経営企画のための特許調査資料としてご利用ください。
目次
目次/技術分類
◇大電力化
共振コンバータの多層多重化、多段化、電流・電圧バランスなどにより出力容量をアップする技術に関する特許情報を取り上げました。
◇双方向電力変換
電力伝送方向の切換えなど、双方向コンバータに特有の高性能化に特徴がある技術に関する特許情報を取り上げました。デュアルアクティブブリッジ(DAB)などで、明確な効果があるものはその分類を付与しました。
◇ソフトスイッチング動作範囲拡大
広い範囲の入力・出力電圧、出力電力、変圧非などでソフトスイッチングを実現する技術に関する特許情報を取り上げました。
◇高安定性・高応答性
出力電圧変動・リップル電圧の抑制や、応答の高速化、などの技術に関する特許情報を取り上げました。
◇高信頼性
起動時の過電流抑制や、電圧・電流ストレスの低減、トランスの偏磁防止、共振外れ防止などの技術に関する特許情報を取り上げました。
◇制御・回路の簡略化
部品点数の削減、小型化に関する技術の特許情報を取り上げました。
◇その他
①バレースイッチング(疑似共振)、②共振現象を利用したアクティブスナバなど、③同期整流回路など他の回路との組み合わせや一体化、④トランスなどの部品、⑤バースト制御(音鳴り防止)、などの技術に関する特許情報を取り上げました。
◇参考情報
上記分類には該当しないが、技術的に参考例として収録しておきたい特許情報を取り上げました。
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注文の手続きはどのようになっていますか?1)お客様からの御問い合わせをいただきます。
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データリソース社はどのような会社ですか?当社は、世界各国の主要調査会社・レポート出版社と提携し、世界各国の市場調査レポートや技術動向レポートなどを日本国内の企業・公官庁及び教育研究機関に提供しております。
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2024/12/20 10:28 158.95 円 165.20 円 201.28 円 |