コネクテッドTV向けOSの戦い

コネクテッドTV向けOSの戦い

SamsungがスマートTV 向けOS、Tizenのライセンスを開始した。オーストラリア、イタリア、スペイン等の国でAkai、RCA、Bauhn、Vispera等のブランドからTizenを採用したスマートTVが発売になる。Samsungの競合のLGは一足早い2021年にWebOSのライセンスを開始している。彼らはすでにコネクテッドTV向けにOSをライセンスしているGoogle、Roku、Amazonに競合し始める。

GoogleのAndroid TVが世界的には最も多くの会社にコネクテッドTV（CTV）向けOSをライセンスしている会社である。アメリカにおけるCTVでの視聴時間のシェアではトップはRokuで、Fire TVが2位である。RokuとFire TVを搭載したスマートTVを販売しているTCLはアメリカでは、Samsungに次ぐスマートTVベンダーで、3位はVizio（OSはSamartcast）、4位はLGとなっている。

Android TVを使ったストリーミング・プレーヤーを提供してきたTiVoの親会社のXperiは7月に欧州でスマートTV向けOSをライセンスしているVewdを買収した。TiVoは新たに独自のTV OSを発表し、欧州のVestelがこれを採用したスマートTVを来年に発売する。ケーブルTV事業者のComcastもコネクテッドTV向けOSを開発しており、これを採用したスマートTVをアメリカではHisenseが販売しており、欧州ではSkyブランドで製品化している。

CTV向けOSに対する関心が高まっているのはアプリの販売、広告等のプラットフォーム収入が大きくと増えているためである。2017年ではRokuのプラットフォーム収入は$2.25億で全収入の44%であったのが、2021年では10倍の$23億になり、売り上げの83%を占めるようになっている。TVメーカーのVizioもTVセットからの収入ではなく、プラットフォーム収入を重視するビジネスモデルに転向し、2022年Q2では粗利の95%はプラットフォーム収入になっている。

自社でOS、アプリの開発、そのアップデートを続けていくことは小規模なメーカーには困難であり、既存OSのライセンスの需要が増している。大手TVベンダーはOSのライセンスに力を入れることで、サービス収入を増やすことが可能になる。だが、Google、Amazon、Rokuと競争することは困難である。数多くのOSは不要であり、淘汰されるであろう。地域的な違いはあるが、各国で生き残るOSは5つ程度であろう。

GoogleとAmazonは世界的に強い。アメリカではこれにRokuとAppleがいる。これにスマートTVではトップのSamsungを加え、5社である。アメリカのCTV普及率はすでに85%を超えており、それ以外のOSが残るのは困難になる。しかし、CTVの普及がまだ低い国もあり、さらに、Rokuの海外進出はこれからである。アメリカ以外ではまだオポチュニティがあり、勝負はまだ決まっていない。