緑内障診断・治療機器の製品・技術動向と臨床ニーズの方向性

ポイント緑内障診療で使用する医療機器・技術の最新動向緑内障診療の各プロセスにおける臨床課題を整理、今後の眼科医療機器・技術に対する専門医のニーズと期待を整理 AI診断支援シ... もっと見る

出版社	出版年月	冊子体価格	電子版価格	ページ数	言語
シード・プランニング	2024年9月20日	￥99,000 (税込) ライセンス・価格情報注文方法はこちら	￥99,000 (税込) PDF(CD-ROM or ダウンロード）ライセンス・価格情報注文方法はこちら	59	日本語

※電子版はCD-ROMかダウンロード、いずれかをお選びいただけます。書籍版は部数限定のため、なくなり次第販売終了となります。

サマリー

ポイント

緑内障診療で使用する医療機器・技術の最新動向
緑内障診療の各プロセスにおける臨床課題を整理、今後の眼科医療機器・技術に対する専門医のニーズと期待を整理
AI診断支援システム、眼科専用電子カルテ・PACS、健診・スクリーニング向けアプリ等、ICT・AI製品・技術に対するニーズも多数掲載

緑内障は、2017年度の厚生労働省の研究報告書によると、日本における中途失明原因の第1位の疾患とされており、2000～2002年に実施された疫学調査、通称多治見スタディでは、緑内障患者数は400万人と推計されています。また、同調査で、40歳以上の20人に1人、70歳以上の10人に1人の割合で緑内障が発症していると言われており、緑内障患者の9割は未発見・未治療だったことから、潜在患者数はさらに多数いることが示唆されています。緑内障による視神経障害は、年齢と共に進行し、非可逆的です。その上、早期や中期では自覚症状がなく障害が進行するため、早期発見と早期治療が鍵となります。

これまで緑内障は、眼圧が上昇することによって、視神経障害を引き起こすと理解されていましたが、上述の疫学調査によって、約7割が正常眼圧緑内障であることが明らかになりました。つまり、診断において眼圧の意義は高くなくなっており、早期発見のハードルは上がっています。

また、緑内障と診断されても、早期や中期では自覚症状があまりないために、点眼治療をやめてしまう患者が多いことも課題の一つです。さらに、緑内障は多因子疾患であるにも関わらず、最も効果的な治療法は、現在、眼圧下降療法のみです。

本書では、緑内障診断・治療機器の製品・技術動向を調査し、臨床現場を知る医師へのヒアリング調査から、今後の医療機器開発における課題や臨床ニーズを整理しました。

ページTOPに戻る

ご注文は、お電話またはWEBから承ります。お見積もりの作成もお気軽にご相談ください。

webからのご注文・お問合せはこちらのフォームから承ります

本レポートと同分野の最新刊レポート

本レポートと同分野の最新刊レポートはありません。

シード・プランニング社の分野での最新刊レポート

最新刊レポートはありません。

本レポートと同じKEY WORD（）の最新刊レポート

本レポートと同じKEY WORDの最新刊レポートはありません。

よくあるご質問

シード・プランニング社はどのような調査会社ですか?

シード・プランニングは、情報通信から放送、医療など、幅広い分野のIT市場に関する調査レポートを出版する日本の調査会社です。もっと見る

調査レポートの納品までの日数はどの程度ですか?

在庫のあるものは速納となりますが、平均的には 3-４日と見て下さい。
但し、一部の調査レポートでは、発注を受けた段階で内容更新をして納品をする場合もあります。
発注をする前のお問合せをお願いします。

注文の手続きはどのようになっていますか?

1)お客様からの御問い合わせをいただきます。
2)見積書やサンプルの提示をいたします。
3)お客様指定、もしくは弊社の発注書をメール添付にて発送してください。
4)データリソース社からレポート発行元の調査会社へ納品手配します。
5) 調査会社からお客様へ納品されます。最近は、pdfにてのメール納品が大半です。

お支払方法の方法はどのようになっていますか?

納品と同時にデータリソース社よりお客様へ請求書（必要に応じて納品書も）を発送いたします。
お客様よりデータリソース社へ（通常は円払い）の御振り込みをお願いします。
請求書は、納品日の日付で発行しますので、翌月最終営業日までの当社指定口座への振込みをお願いします。振込み手数料は御社負担にてお願いします。
お客様の御支払い条件が60日以上の場合は御相談ください。
尚、初めてのお取引先や個人の場合、前払いをお願いすることもあります。ご了承のほど、お願いします。

データリソース社はどのような会社ですか?

当社は、世界各国の主要調査会社・レポート出版社と提携し、世界各国の市場調査レポートや技術動向レポートなどを日本国内の企業・公官庁及び教育研究機関に提供しております。
世界各国の「市場・技術・法規制などの」実情を調査・収集される時には、データリソース社にご相談ください。
お客様の御要望にあったデータや情報を抽出する為のレポート紹介や調査のアドバイスも致します。