2022年版 製薬企業のデジタルヘルス戦略
レポート概要 ポイント 国内を中心に、デジタルヘルスに取組む内資・外資製薬企業の動向と各社の今後の戦略・方向性を調査 製薬企業各社の... もっと見る
※税別価格:冊子体・電子版ともに180,000円 /セット(冊子体+電子版)210,000円 /PDFコーポレート版450,000円。 ※※電子版はCD-ROMかダウンロード、いずれかをお選び頂けます。
サマリーレポート概要
新型コロナウイルス感染症流行により、非接触の推奨などニュー・ノーマルな社会様式・生活様式が浸透しつつあるなか、半導体や通信技術の発展等と相まってDX化が加速しています。 政府の健康・医療戦略においても、医薬品、医療機器、再生医療等製品、ヘルスケア分野のベンチャー企業支援強化による新産業創出や、「データヘルス集中改革」、「次世代医療基盤法」の推進によるデータ利活用基盤の構築が加速するなど、DX化の基盤づくりが進められています。 このような中、製薬企業各社は既存事業のデジタル化や、デジタル技術を活用した新たなモダリティ開発への取組みを加速しています。近年注目されるデジタル薬(DTx)領域では、2019年に塩野義製薬が米国Akili社とライセンス契約を締結し、小児の注意欠陥/多動性障害(ADHD)を対象に日本と台湾の独占的開発・販売権の獲得を発表したほか、アステラス製薬が米国Welldoc社と提携し、日本とアジアの一部地域で糖尿病を対象としたDTxの共同開発を行うことを発表しています。 AI活用が進む創薬分野では、2020年に中外製薬がAIベンチャー企業FRONTEOとライセンス契約を締結し、同社の自然言語解析AIを用いた論文検索AIと創薬支援AIシステムを活用し、革新的新薬の創出を推進するほか、2021年には田辺三菱製薬が従来の薬物スクリーニング技術研究の課題に対応するため、新たにAIベンチャー企業HACARUSのスパースモデリングAI技術を活用して、薬物スクリーニングAI技術の構築を推進するなど、デジタルヘルスの活用は製薬企業の活動の中で特定の疾患領域やモダリティに囚われず広く普及しつつあります。 本調査は、製薬企業各社のデジタルヘルス事例218件を取りまとめて分析した「製薬企業のデジタルヘルス戦略」(2019年1月発刊)の更新版として、2019年~2021年の製薬企業各社の取組みを新たに収集し、変遷と最新動向を取り纏めるとともに、製薬市場におけるデジタルヘルスの方向性を展望することを目的として調査しました。
調査対象・調査方法
◇調査対象:
◇調査方法:
目次はじめに 調査概要
第1章 調査結果の要約
第2章 分野別デジタルヘルス事例
第3章 製薬企業の動向(ヒアリング製薬企業5社)
第4章 製薬企業の動向(国内大手製薬企業11社)
第5章 製薬企業の動向(内資系・外資系製薬企業)
第6章 国内デジタルヘルスの動向
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2024/11/22 10:26 155.52 円 163.34 円 198.56 円 |