バクテリオファージ技術の現状と将来展望― バクテリオファージを用いた新規事業の可能性 ―

【ポイント】ファージセラピーは薬剤耐性菌問題を解決する一助になる可能性があり、再びバクテリオファージ研究が注目を浴びている。感染症治療... もっと見る

バクテリオファージ

出版社	出版年月	冊子体価格	電子版価格	冊子体＋電子版価格	ページ数	言語
シード・プランニング	2022年11月1日	￥198,000 (税込) ライセンス・価格情報注文方法はこちら	￥198,000 (税込) PDF(CD-ROM or ダウンロード）ライセンス・価格情報注文方法はこちら	￥231,000 (税込) ライセンス・価格情報注文方法はこちら	208	日本語

※税別価格:冊子体・電子版ともに180,000円　/セット（冊子体+電子版）210,000円　/PDFコーポレート版450,000円。　※※電子版はCD-ROMかダウンロード版、いずれかをお選び頂けます。

サマリー

【ポイント】

ファージセラピーは薬剤耐性菌問題を解決する一助になる可能性があり、再びバクテリオファージ研究が注目を浴びている。
感染症治療だけではなく、がんや免疫疾患、腸内細菌叢を標的とした他の疾患治療開発も増加している。遺伝子組換えや溶菌酵素「エンドライシン」の技術開発も進んでいる。
医療分野だけではなく、ヘルスケア・健康食品・化粧品・獣医療・畜産/水産・農業でもファージ技術の実用化が期待されている。

抗菌薬使用に伴う薬剤耐性菌の年間死亡者数は年々増加を続けており、2050年には全世界で毎年1000万人を超える死者がでると予測されています。この薬剤耐性菌問題に対抗するべく、現在バクテリオファージ技術が再び注目を浴びています。

ファージセラピーは、細菌を宿主とするウイルスであるバクテリオファージを用いた感染症治療です。その作用は抗菌薬と比較して、特定の細菌に特異的であるため、人体には無害かつ副作用の可能性も低いと考えられており、多剤耐性菌感染症の治療方法として有効性が期待されています。

近年、感染症治療だけではなく、がんや免疫疾患、腸内細菌叢を標的とした他の疾患治療開発も増加しています。また、遺伝子組換えや次世代ファージ療法と言われるファージ溶菌酵素「エンドライシン」の技術開発も進んでいます。さらに、医療分野のみならず、ヘルスケア・獣医療といった他の分野でも実用化が期待されています。

本書は、ファージの開発技術や開発動向、事業参入企業等を調査し、医療分野のみならずあらゆる分野における実用化に向けた課題を整理し、日本におけるファージ技術の市場の現状と将来展望を提示するレポートです。

調査対象：開発技術、開発動向・開発パイプライン、参入企業

調査方法
（1）弊社保有・蓄積データおよび公開情報の収集・整理
（2）ヒアリング（有識者6件、企業1件）

調査期間：2022年6月〜9月

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II. ファージを用いた技術
　1. ファージ技術
　　1.1. 野生型ファージ
　　1.2. 遺伝子組換え型ファージ
　　1.3. 次世代ファージ療法：ファージ溶菌酵素「エンドライシン」
　2. ファージセラピー
　3. ファージ医薬品の製造方法

III. 医療分野におけるファージ製品の開発動向
　1. 概説
　2. 世界の実用化・開発動向＜地域別＞
　　2.1. 旧ソ連・東欧（ロシア・ジョージア・ポーランド）
　　2.2. 欧米（東欧以外の欧州・アメリカ）
　　2.3. その他（中国・オーストラリア・イスラエル・カナダ）
　3. 開発パイプライン
　4. 大手製薬企業との連携状況
　5. 日本ファージセラピー研究会

IV. 医療分野以外のファージ製品の開発動向
　1. ヘルスケア
　2. 健康食品
　3. 化粧品
　4. 獣医療（伴侶動物＜ペット＞）
　5. 畜産・水産（産業動物・食用動物）
　6. 農業

V. ファージ技術・製品の将来展望
　1. 日本におけるファージ技術・製品の将来展望
　2. 研究開発で優先すべき菌種

VI. ファージ技術・製品の実用化における課題
　1. 法規制・ガイドライン
　　1.1. アメリカ
　　1.2. 規制当局（日本・アメリカ・欧州の比較）
　　1.3. ファージ療法に関する現在の規制の枠組み
　　1.4. 食品衛生を目的に食品・食品加工工程で使用するファージ製品
　　1.5. 遺伝子組換えファージの場合（カルタヘナ議定書）
　2. 技術的課題（細菌の防御システム）
　　2.1. 吸着阻害
　　2.2. ファージDNAの切断～CRISPR-Casシステム～
　　2.3. ウイルス防御遺伝子
　3. その他の課題（特許、施設・製造、ライブラリー等）

VII. ファージ技術・製品の実用化における課題を解決するために
　1. 遺伝子組換え技術「封じ込め」
　2. トレードオフ機構

VIII. 参入企業個票（50社）
　1. 医療・医薬品分野（25社）
　2. 医薬品及びそれ以外の分野（11社）
　3. 医薬品以外の分野（14社）

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