米国大手ITベンダーに見る人工知能技術の事業化の方向

1. 序

最近、人工知能 (AI, Artificial Intelligence)への注目が高まっている。今回は、そのAIの近況に関する洞察を提供する。

まず、ここでは、人工知能を以下のように定義する。
– 　コンピュータとは、与えられた作業手順 (プログラム)に従って入力された情報を処理し、答えを出力する仕組み
○ プログラムがコンピュータの動作を決定する
– 　人工知能とは、「入力された情報を処理し答えを出力する仕組み」という点ではコンピュータと同じだが、その作業手順は与えられたルールに従って自分で作成する。しかも、その作業手順は、同様の処理を繰り返すことで自動的に改善される。
○ ルールが人工知能の動作を決定する。
○ルールは、出力結果をフィードバックされることでプログラムを改良する。
– 　入力機構もまた、キーボード (データ)に代わって画像情報や音声情報になる。ここでも、ルールが情報をデータ化し、入力データに変換するというプロセスが使われている。

2. 大手各社の取り組みの軌跡

IBM、Microsoft、Google、Amazon、facebook等の大手ベンダーのここ数年の動きをまとめたのが、以下年表である。
一つの流れが、Virtual Personal Assistant (VPA)である。
2011年頃を見ると、AppleのsiriのiPhone実装をきっかけにして、GoogleがGoogle Nowをアンドロイド端末に、MicrosoftがCortanaをWindows Phone端末に実装し、Virtual Personal Assistant (VPA)、もしくはIntelligenct Reminderの実用化が進んできた。

次は機械学習である。2012年のGoogleによる「コンピュータが猫を学習」という出来事に刺激されて、ディープラーニングが一気にひろまった。
2014年までは、各社の発表は技術開発が中心であったが、2015年になると事業化・実用化が発表の中心になってきた。

3. 各社の取り組みの違い

大手ITベンダーの動きを見ると、二つの流れがあることに気づく。
一つはGoogle・Microsoft・Amazonである。こちらは、機械学習システムをクラウドに展開し、API公開・開発キットのオープンソース化を進め、素材・要素技術提供に徹している。もう一方はIBMである。IBMはWatsonを中核技術としつつも、コンサルタント・SEが顧客 (開発会社、サービスプロバイダ)と協力し、エンドユーザ向けサービスの開発・提供を行っている。この差を図にすると、下図のようになる。

例えば、自前主義が強く社内にシステム部門を持つ自動車会社は、パートナとしてGoogleを選択する。そして、GoogleのAPI/開発ツールを使って、社内システム部門が自律走行車を開発することになる。ここではGoogleは黒子ではあるが、自社人員の稼動は最小限になっている、(パターン1-2)
一方、内部に強力なシステム部門を持たない組織、例えば、大学病院はIBMをパートナとすることになる。そして、開発をIBMに委託することになる。ここでは、IBMは自社人員の稼動をかけているが、そのかわり、市場で一定のプレゼンス・ブランドを維持している。(パターン2-1、2-2)

収益モデル・社内リソース・顧客接点の歴史を考えるならば、どちらの動きにも合理的な理由はあると思われる。
今後、人工知能を使ったサービスが、各種サービスプロバイダから色々と出てくるであろうし、Start-upも出てくるであろう。
人工知能の実装方法が複数あるということは、サービスプロバイダにとってもありがたいことであろう。

4. 日本ITベンダーの課題

日本でも、富士通・NEC・日立・NTTコミュニケーション、その他のITベンダーも、人工知能を使ったソリューション・サービスを考えていることであろう。
どのようなパターンになるにせよ、つまるところ、どこで収益を確保するか、自社のプレゼンスの確保が重要ポイントである。
自分の強みにあった形で、収益の確保・プレゼンスの確保ができることが期待したい。

5. データリソース社が提供する人工知能関連調査レポート

年表