TiVoの今後 - 自社が作り出した市場で成功する事は出来るか

デジタルビデオレコーダー（DVR）はまだ早期にあり，利用者も少ない市場であるが，話題には事欠かない市場である。アメリカではDRVの市場はTiVoとReplayTVが始めた。2社の製品は共に1999年3月に製品を出荷した。TiVoはその年の9月にはIPOを行い，市場でもReplayTVをリードし始める。

ReplayTVは2001年にMP3プレーヤのRioで有名になったSONICblue（設立時の社名はS3）に買われる。ReplayTVはテレビ番組をハードディスクに録画するだけでなく，ネットワーク上でそのファイルを送る事を可能にする機能を搭載する。RioはMP3を広めた製品であり，その会社のSONICblueが今度は映画のコピーと交換を可能にした製品を出したことは映画スタジオを代表するMPAA（Motion Picture Association of America）にとっては大きな問題である。MPAAはSONICblueを訴える。MPAAはSONICblueを敵と見なし，ReplayTVだけでなく，そのデュアルVTRデッキのGo-Videoも不正コピーを助ける製品として訴える。SONICblueはRioに続くヒット製品を出せず，さらにMPAAに狙い撃ちされ，2003年に会社更生法の適応を受け，ReplayTV，Rioの資産を日本のD&M Holdingに売る。

この間，TiVoはDVRの代名詞になるほど著名になっていくが，製品は売れない。しかし，デジタル衛星事業者のDirecTVがTiVo内蔵のSTBを安い値段で提供する事で状況は変わる。DirecTVに取り，高機能なSTBを提供する事は顧客あたりの料金を増し，さらにチャーンを減らす事にも貢献する。2004年第1四半期ではTiVoの利用世帯数は160万世帯で，内90万世帯はDirecTVからの加入者であった。2004年第1四半期の新規利用者数は前年同期の3倍に増えた事でもTiVoの上昇は明らかである。

しかし，TiVoの将来は明るいとは言えない。DirecTVの親会社であったHughesはNews Corp.の一部となっている。News Corp.社はHughesの社名をDirecTVに変え，衛星TVサービスに専念させようとしている。News Corp.社の子会社にはDVR機能をSTBに持たせる技術をもっているNDS社があり，その英国の衛星TV事業のBskyBではNDSを採用している。TiVoとの契約が切れる2007年以降はNDSを採用すると考えられる。

TiVoが2004年第1四半期の好成績を発表した直後，DirecTVは同社が持っていたTiVoの株（全体の約4%）を売りに出した。DirecTVは，すでにデジタル衛星ラジオ事業者，XM Satelliteの株，HughesのSTB事業等，コアでない物を手放しており，TiVoの株を売ったのもその一環であり，TiVoとDirecTV間の契約には全くの影響は無いと発表した。しかし，このニュースでTiVoの株価は15%近く下がった。

TiVoに取り，DirecTV以外の事業者と契約する事は重要であるが，可能性は低い。DirectTVの直接の競合，EchoStar（Dish Network）は独自の技術でDRV機能を組み込んだSTBを提供している。ケーブルTV事業者のTime WarnerとCoxも独自のDVR内蔵STBを使っており，他のComcast，Adelphia，Charter等はDigeo社のMoxiを採用している。

デジタル衛星，それにケーブルTV事業者が付加価値サービスとしてDVRに積極的になることはTiVoに取り，プラスであると同時に急速に自社の手が届かない場所でDVRが普及してしまう可能性もある。市場は作り出すことが出来たが，自社が儲かる以前に市場を奪われてしまうことになる。

TiVoはSTB組込型のDVRにはない高度な機能を開発していくことで，ハイエンドの層を狙おうとしている。その一つとして，テレビ放送の録画だけではなく，有料の音楽，映画等のダウンロードの機能がある。しかし，TiVoがコンテンツサービスの分野に入り込むことはデジタル衛星，ケーブルTV事業者と競合することになっていく。デジタル衛星，ケーブルTV事業者に取り，ペイパービュー，ビデオオンデマンドは重要な収入源であり，TiVoの映画のダウンロードサービスは競合となり，これに力を入れるとDirecTVとの関係をも危なくする可能性がある。